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2017-01-24 17:28 | カテゴリ:動画TV映画
■元海軍中佐が語る民族の本質 周辺国は日本人の臨界を怖れている

 日本人はおとなしく騙しやすいんだけど、いい気になって騙していると突然怒り出して手がつけられなくなって皆殺しになるから日本人は騙してはいけないよ。

2016/09/13公開 14:07



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2017-01-24 16:28 | カテゴリ:動画TV映画
■トランプ政権の重鎮が作っていた「中国憎し」 貿易戦争勃発か 中国に“反撃”の刃を向ける米国

2017.1.24 JB PRESS

20170124_映画『Death By China』のオープニング(470x280)
映画『Death By China』のオープニングシーン(映像の一部を抜粋、出所:Youtube「Death By China - Trailer」)

「メイド・イン・チャイナ」と刻まれたナイフが米国本土に刺さり、そこから赤い血が流れ出る――。1時間18分のドキュメンタリー映画はそんなオープニングから始まった。米国の経済学者、ピーター・ナバロ氏(カリフォルニア大学教授)が監督した『Death By China』である。

 2012年に公開されたこの映画は、米中貿易によって米国経済がどれほど甚大な被害を受けているかを訴えるものだった。

◆あらゆる側面から中国を批判

 その映像は終始、煽情的だ。

 カメラが追うのは、ブラックフライデー(11月の第4金曜日。この時期に米国ではクリスマス商戦が始まる)に買い物を楽しむ市民たちだ。家電量販店「ベストバイ」から出てきた買い物客のカートに乗せられている商品のほとんどはメイド・イン・チャイナである。

 また、家具を製造する零細工場の経営者は「小さな企業が米国を作っている。私たちを殺さないで」と訴え、配給の列に加わる少年は涙をこぼしながら「お腹がすいている」と訴える。こうした市井の人々のみならず、米国の大手企業、中小企業の経営者や経済学者、専門家など多くの人物が登場し、ありとあらゆる側面から中国を批判する。

 例えば、次のような具合だ。

 中国は為替を操作し、貿易ルールにも従わず、子どもを働かせ、環境問題を無視する。地球温暖化をもたらしたのは中国から舞い上がった微粒子だ。

中国製の玩具からは鉛が検出され、犬や猫が中国製ペットフードで亡くなり、子どもたちは中国製粉ミルクで命を落とす。「メイド・イン・チャイナ」は人々の命を危険にさらしている

 中国は外資企業に市場を開放しようとしない。中国では国内企業が保護されるが、開発力のない中国企業は製品のコピーに徹している。製造業が中国にもたらした富は軍事費に転換される

 国内企業への輸出補助金の交付はWTO協定違反だが、中国はそれを無視する。米国は中国の不正な貿易に抗えない──。

 この映画は「中国は米国から工場と労働者を奪い取った」「米国の製造業は雇用創出のために米中貿易を見直すべきだ」と繰り返し主張する。最後に流れるのは次のようなメッセージだ。

5万7000の米国の工場が消えた
2500万人以上がまともな仕事を見つけられない
買い物時にはラベルをチェックしよう
そこにメイド・イン・チャイナと書かれていたら、
「仕事」「安全」、そして「中国の急速な軍事化」のことを考えてほしい

◆「挑発」に身構える中国

 この映画の監督、ナバロ氏は対中強硬派として知られる。

 トランプ氏は新政権の通商チームを対中強硬路線の人物で固めた。米通商代表部(USTR)の代表には、1980年代の日米貿易摩擦時に日本に対して鉄鋼製品の輸出自粛を迫ったロバート・ライトヘザー氏を起用。そして、通商政策の司令塔となる「国家通商会議」のトップにはナバロ氏を指名した。

 中国のネットメディアでは、通商チームを対中強硬派で固めたのは「中国への挑発」だとし、米中貿易戦争を憂慮する声が高まっている。トランプ氏が「一つの中国」の原則を脅かしていることなどと合わせ、中国は“米国が一方的に喧嘩を売ってきている”と身構える。「人民日報」海外版(12月28日)は、「中国は米中の“新たな変局”に現実的に対応する」としている。

一方で、「米国に勝算はない」という強気の声も聞かれる。なぜなら喧嘩を売った米国が中国市場を失うことになりかねないからだ。中国政府はいざとなったらボーイングやフォード、GMなどを中国市場から締め出すことも辞さないはずだ。また、中国の製造拠点を失うことは米国にとってさらに大きな痛手である

 そもそも中国と米国は互いを責められない。映画によると、中国が米国の工場と労働者を奪うようになったきっかけは、中国のWTO加盟である。だが、中国のWTO加盟は、元々は米国のお膳立てによるものだった。

 中国を「世界の工場」にしたのは、まぎれもなく外資企業だ。中国の大気汚染も、中国に言わせれば「外資企業の工場移転がもたらしたもの」ということになる。

◆さらに強くクサビを打ち込むトランプ新政権

 だが、米中の経済が依存関係を強めるにつれて、中国の野望があぶり出されてきた。今や中国は経済力を武器に軍備拡張と領海の拡大に突き進んでいる

 少なくともナバロ氏の頭の中では、中国との「経済の相互依存の関係」は過去のものとなりつつある。そのナバロ氏の影響を強く受けるトランプ新政権は、自国の製造業の復活を目指して、米中の貿易関係にさらに強くクサビを打ち込むだろう。

『Death By China』は米中関係の新局面を十分に予感させる映画だ。

引用:JB PRESS

2017-01-24 15:22 | カテゴリ:中国
■日本アパホテル会長「中国人の予約は受けない」

2017年01月24日 中央日報

 アパホテル会長としては以前から中国人・韓国人は宿泊してほしくない客だったはず、中国人・韓国人が宿泊した後は散らかし放題、備品はなくなるはでは日本のホテル旅館は中国人を嫌っているし、従業員にしたら泊まってほしくないのが本音。しかし利益のためグッと自分を殺して笑顔を振りまいている。

20170119_書籍 本当の日本の歴史『理論近現代史学Ⅱ』(470x336)

 自身が経営するホテルの客室に極右主義書籍を置いて物議をかもした日本アパホテルの元谷外志雄会長がまた激しい発言で非難を受けた。

 23日の中国共産党系『環球時報』によると、元谷会長は最近、右翼関係者らが開催したあるフォーラムに出席し、「(客室から書籍を)撤去することは考えておらず、中国人の予約も受けない」と述べた。多くの中国旅行会社がアパホテルを予約リストから削除したことに対抗したのだ。

 アパホテルは日本国内だけで155カ所あり、3万2000の客室を保有している。元谷会長は著書で「南京大虐殺と旧日本軍慰安婦は虚構」と主張した。

 朝日新聞によると、事件は東京アパホテルに投宿した米国人と中国人が客室に置かれていた問題の本を見て始まった。2人は元谷会長の著書『本当の日本の歴史理論近現代 史学II』を見て15日に中国版ツイッター「微博(ウェイボ)」に関連動画を載せた。2人は動画で「自分のホテルにどんな書籍を置こうが、何を信じようが、問題にはならない。ただ、このホテルに宿泊すれば彼(元谷)のポケットにお金が入るということを知って宿泊を決めるのがよいだろう」とコメントした。

 反応は爆発的だった。3日間に動画照会数が9500万件を超え、中国メディアは一斉に「右翼ホテル」と報道した。ついに中国外務省までが動いた。華春瑩報道官は17日、「日本の一部の勢力が依然として歴史を直視せず、歴史を否認して歪曲している」と非難した。

 中国旅行会社の大々的な「不予約運動」にもかかわらず、アパホテルと元谷会長は不動の姿勢だ。ホテル側は「日本では言論の自由が保障されている。一方的な圧力のために主張を撤回することはない」と明らかにした。

 こうした中、南京市と姉妹提携を結んでいる名古屋市の河村たかし市長が元谷会長を支持する発言をし、論議を呼んでいる。河村市長は23日の記者会見で「いわゆる南京事件はなかったのではないか。中国は『30万人、市民を虐殺』と言っているが、本当なら日本人が全員南京に行って土下座しないといけない」と述べた。

 河村市長はかつて石原慎太郎前東京都知事、橋下徹前大阪府知事とともに右翼3人衆と呼ばれた人物だ。

引用:中央日報

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2016/11/28公開 2:06



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■自衛隊も言葉を失う… 中国ステルス戦闘機の欠陥理由が暴露されるwww

2017/01/19公開 11:11


■”中国製J-20戦闘機”の『最低すぎる開発秘話が暴露され』炎上沙汰が発生。欠陥の理由が判明した模様

2016年12月05日 U-1速報

 今年(2016年)1~11月まで中国の軍用航空機はすでに10機が墜落し、7人のパイロットが事故死した。写真は11月12日、女性パイロット余旭大尉の操縦していたJ-10が墜落するのを、目撃者が撮影した映像の静止画(ネット写真)

20170124_中国女性操縦士余旭大尉のJ-10戦闘機墜落死亡(470x310)
中国人民解放軍の女性操縦士余旭大尉(30)も11月12日、訓練中にJ-10戦闘機墜落死亡

記事の続き有り 「>>続きを読む」からどうぞ ~( ^-^)_